仮想通貨保有目標1,000万円で不労所得|マイニング・報酬型の仮想通貨で稼ぐ

保有目標1,000万円で不労所得

仮想通貨の長期保有で将来の不安を解消

理者は、2016年11月にビットコインのことを知り、初めて6万円分(0.674BTC)のビットコインを購入しました。

 

もちろんこの時点で確信があったわけではありませんでしたが、ビットコインは将来性がありそうな気がしたのは確かです。

 

この当時流行っていたHYIP案件に投資することから始め、最初は僅かな日数で2倍・3倍と稼げました。

 

それでも資産の無い私は、0.674BTCの内0.05BTCや0.03BTCほどしか投資する勇気が無く、機会損失してしまったのかもしれません。

 

ですが、HYIP案件はそもそもポンジスキームで、新規参入者がいないと続きません、私が関わって4・5か月後にはほとんど稼げなくなっていました。

 

そんな経験をしながら仮想通貨について学んだことは、保有し続けることの優位性と新規公開通貨(ICO)に参加することでした。

 

エアドロップに関しては、ICOを経験するうえで自然にかかわるようになり現在に至っており、今後もICO共々有効な資産構築法と考えております。

 

 

★ 目次 ★
1.エアドロップに参加をおススメする理由

2.仮想通貨の将来性を理解する
 2.-1.世界の著名人たちの予想
 2.-2.世界の金融業界の動き
 2.-3.日本の銀行では?
 2.-4.金融分野だけでない
 2.-5.上場企業が仮想通貨事業参入
 2.-6.仮想通貨の将来まとめ
3.1,000万円のポートフォリオ
 3.-1.仮想通貨の長期保有:30%
 3.-2.仮想通貨の長期保有(報酬型)20%
 3.-3.マイニング事業に投資30%
 3.-4.エアドロップ(取引所保管)10%
 3.-5.ICOに参加10%
4.ポートフォリオまとめ
 4.-1.あなた好みのポートフォリオ
3.最後に

 

1.エアドロップに参加をおススメする理由

 

お分かりかと思いますが、エアドロップは新規発行される仮想通貨を無料で貰う事が出来ます。

 

過去には、CoinCheckの流出事件で一躍有名になったNEMもエアドロップされており、最高1,560万円になりました。

 

タダで貰ったコインが1,500万ですよ。

 

NEMがエアドロップされた2016年と2018年の現在と同じ状況ではありませんが、2016年と比べるとエアドロップで配布されるコインの種類は圧倒的に多いですね。

 

どれもこれも高騰するわけではありませんし、数多く発行される仮想通貨の内ごく一部だけが利用価値を生むと思われます。

 

ですが、どのコインが高騰するか?・将来有望か?など誰にもわかりません。

 

とにかく参加できるエアドロップにできるだけ参加し、多くの仮想通貨を持つことで資産を増やす手助けにしてください。

 

 

2.仮想通貨の将来性を理解する

 

仮想通貨は右肩上がりで、将来的にもまだまだ高騰すると考えられます。

 

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2.-1.世界の著名人たちの予想

 

・ファンドストラットのCEO(トム・リー)

 

2019年までに価格が25,000ドルに!

 

詳しくは⇒こちらから

 

・Alistair Milne

 

次の半減期(2020年)までに35,000-60,000ドル

 

詳しくは⇒こちらから

 

・axoBankのアナリスト(Kay Van-Petersen)

 

10万ドルまで上昇と予想!

 

詳しくは⇒こちらから

 

・John McAfee

 

マカフィーは、BTCが3年間で50万ドルを超え、おそらく260万ドルに達すると予測している。

 

詳しくは⇒こちらから

 

仮想通貨(ブロックチェーン技術)の進化は著しく、3年後・5年後著名人たちが発言した通りになるのかは分かりません。

 

しかし、何の根拠もなく発言しているわけではないことを理解してください。

 

 

2.-2.世界の金融業界の動き

 

中央銀行(中国)

 

仮想通貨やICOの規制に力をいれている中国政府もブロックチェーン技術やデジタル通貨の開発を進めている

 

韓国新韓銀行(韓国)

 

韓国も政府の規制で国民銀行は仮想通貨取引に関わるサービスを一切行わないとしました。大手銀行である新韓銀行は、仮想通貨取引のサポートを発表。

 

中央銀行(シンガポール)

 

仮想通貨やブロックチェーン技術を研究している段階にあり、「仮想通貨が経済的・社会的に有益となる可能性がある」とも述べています。

 

サンタンデール銀行(スペイン)

 

リップルのxCurrentを利用した「ワン・ペイFX」を始め国際送金のコスト削減や、時間の短縮が可能となるサービスで、スペイン、イギリス、ブラジル、ポーランドに口座をもつ顧客から利用を開始しました。

 

JPモルガン(アメリカ)

 

JPモルガンは「ブロックチェーンの導入によって銀行業界全体が抱えている問題を改善できる」と発言、ブロックチェーン技術で自社システムを開発中です。

 

ガズプロム銀行(ロシア国営銀行)

 

ガズプロム銀行・スバー銀行もブロックチェーン技術の活用に遅れをとらないようスイスで仮想通貨取引所を開く予定。

 

 

2.-3.日本の銀行では?

 

日本を代表するメガ銀行が、大幅な人員削減を行う事が発表されました。

 

もちろん仮想通貨(ブロックチェーン技術)が導入されることによることで、今まで必要だった人員が必要なくなることが大きな要因であることは間違いありません。

 

メガ銀大リストラ 改革後の勝者は(日本経済新聞)

 

詳しくは⇒こちらから

 

3メガ銀行の大リストラ、中間決算に見る「構造不況業種」ぶり(ダイアモンド)

 

詳しくは⇒こちらから

 

など各メディアが揃って報道していますね。

 

銀行が「就職したくない業界」になる真の理由

 

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銀行(金融)系が夢の就職先であったのが、今では様変わりになっているのがお分かり頂けますね。

 

これが仮想通貨(ブロックチェーン技術)が世界に影響を及ぼす現状です。

 

詳しくは⇒こちらから

 

 

2.-4.金融分野だけでない

 

LINE・Facebook・Microsoft・Googleも仮想通貨事業に参入しています。

 

・国連、ブロックチェーンを活用 難民支援や人身売買防止

 

詳しくは⇒こちらから

 

・LINEがブロックチェーン事業に本格参入(日本経済新聞)

 

詳しくは⇒こちらから

 

・Facebook(フェイスブック)がICOで仮想通貨に参入(FINANCE MAGNATE)

 

ザッカーバーグ氏(CEO)は「仮想通貨(分散型システム)中央集権型システムから、個人に取り戻すことを助ける」と述べていた。

 

詳しくは⇒こちらから

 

詳しくは⇒こちらから

 

・仮想通貨などのソースコード公開の場GitHubをMicrosoftが買収

 

詳しくは⇒こちらから

当サイトが案内するICOや投資案件は結果を保証をするものではありません、運用される場合は自己責任で参加されることをお願いいたします。
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